無人小売の原点と、日本における自動販売機文化

コロナ禍で自動販売機のバリエーションが広がりましたね。冷凍のラーメンや餃子、フレッシュなカット・フルーツやサラダ、小型の家電製品やガジェット類、花束やアレンジメントフラワーなどなど。
これは世界的な流れのようです。

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無人の小売の歴史は古く、瓶や缶の飲料の自動販売機、銀行のATM、道端のパーキングメーターなどは昔からあります。コインを入れると扉が開いて新聞を手に取ることができるディスペンサーも無人の小売のベーシックな形態です。

日本はかねてから自動販売機が多い国として知られているようです。列車の切符も食堂の食券も自動券売機が無人で販売してくれます。治安のよくない国などでは、屋外に自動販売機を設置しておくと夜間などに破壊されてしまって現金が奪われてしまうので、24時間路上に設置される自動販売機がほとんどない地域もあるようです。

デジタル技術、AI、IoT、モバイルアプリの台頭が自動販売を新しいステージに導きました。
自動販売機は通信機能を持っていて、リアルタイムデータを離れた場所に送ってきます。どこで何がどのように起こっているのか把握して、必要な手を打つことができるようになりました。かなり古くから飲料の自動販売機は通信機能を持っていて、温度が適正に保たれているか、どれくらいの飲料が残っているかを知らせてくれていました。適切なタイミングで在庫を補充することができれば、欠品による機会損失を抑えて、オペレーション費用も同時に抑えることができます。
自動化を進めて人が行う作業は簡素化すれば、働く人の負荷も軽減されます。

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決済はキャッシュレス化され、自販機を破壊しようという悪い人たちの動機を奪っています。現金を扱っていると強奪されるリスクだけでなく、輸送の手間、正確に数える手間、保管したり銀行に預ける手間などが常にあります。在庫管理と同じように現金の取り扱いも反復タスクです。キャッシュレス決済によって、こうした作業は極端に少なくなりました。
 

デジタル技術が進化させる次世代の自動販売

将来の需要がかなりの精度で予測できるようになるので、実店舗、オンラインショップ、無人販売といったマルチチャネルでのオペレーションでも在庫レベルを自律的にコントロールすることが可能になりました。人が介在して商品の補充計画を立てるには、熟練のスキルと時間が必要です。また、人は間違うことがあります。リアルタイムデータをAIが分析する場合、エラーは減り、時間も大幅に短縮できます。 若い世代は、よりスピーディでイージーでパーソナライズされたショッピング体験を求めます。SNSを使った情報提供は、中小・零細規模のビジネス------地元のパン屋さん、農家、レストランなどなど------が新しい顧客を誘引する強力なツールになります。セルフサービスや自動販売機で食料品や料理を売るためにには、リアルタイムの監視・管理が必要ですが、デジタル技術によって高度な運営が小さなビジネスにとっても可能になりました。




＜参考情報＞

• What are smart vending machines?
• Building Internet-Connected Smart Vending Machines With Powerful Single Board Computers
• Adding Smarts to Vending Machines Drives Convenience, Efficiency

インターネット黎明期の制約と、それを乗り越えた進化

インターネットの黎明期には、家庭のパソコンからインターネットに接続している人は少数派だったに違いありません。

そのころ、家庭まで光ファイバー回線は敷設されていません。あったのはアナログの電話回線か、デジタルのISDN回線です。ISDNも回線そのものは電話回線と同じものでした。

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アナログ電話でもISDNでも、送受信可能なデータの速度はせいぜい毎秒数十キロビット程度でした。写真やプレゼンテーション資料を送るのに何分も何十分もかかりました。ストレスなく動画を送受信することは、ほぼ不可能という状態でした。

そもそも、電話回線の使用料金は従量制でした。インターネットのアクセスポイントまで電話をかけると3分10円ほどの料金がかかりました。もし、アクセスポイントが遠くにあったら、さらに高額の通話料金が発生しました。

こういう状態では、例えば、ECサイトができたとしても、商品情報を調べている間にどんどん通話料がかかってしまいます。ショッピングモールに入ってウィンドウショッピングしている間に、駐車料金がどんどん加算されるようなイメージでしょうか。落ち着いて買い物を楽しむことはできません。

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そんな時代でも、いつの日にか人々はネットで買い物をし、旅行やディナーを予約したり、リモートで仕事をしたり、世界中の人とビデオ会議でつながる未来が来ると信じていた人が大勢いました。

その後、ADSLサービスが始まって、ブロードバンド常時接続の時代が来ました。毎月数千円の料金がかかりましたが、その料金は定額制で、払っていれば使い放題。スピードも毎秒メガビットまで高速化されました。
それによって、人々はネットで動画を見るようになり、買い物を楽しむようになり、Skypeなどを使って対面の通話を楽しむようになりました。

Wi-Fi環境が普及して、スマートフォンを使う人が多数派になり、3G、LTEとモバイル通信も高速化したため、誰もがいつでもどこからでもネットにつながることが当たり前になりました。そうした中で、Web2.0時代のプラットフォーマーが膨大な数の利用者と収益を集積し始めました。
 

Web3への懐疑論は、かつてのインターネットと同じかもしれない

ブロックチェーンなどWeb3にまつわる動きに対して懐疑的な人々がまだまだ大勢いるようです。遅すぎるとか、使いにくいとか、高すぎるとか、有望なユースケースが見当たらないとか。これらの批判は、インターネットの黎明期にインターネットに対して向けられた言葉とよく似ています。

インターネットの初期の諸課題、つまり、高いとか遅いとかいった課題はブロードバンド常時接続が解決し、スマホとモバイルがサービス品質の向上を加速しました。

Web3についての懐疑論や批判は、さまざまな世界中のコミュニティーが解決しようとしています。特に、国境を越えた支払いが「民主化」されつつあることから、新興国を最初から巻き込んだ形でWeb3が早期にクリティカルマスを超える可能性は十分にありそうです。

 

持続可能性が求める「新しい食」のかたち

持続可能性が問われる時代になり、食品に関する科学や技術の革新が加速したようです。

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世界に目を向けると食料が世界の人々に十分に行きわたっているとは言えない状況。2050年には90億人を超える世界の人口を養うためには食糧生産を6割増やす必要があるとか。

そもそも工業だけでなく、農業も生態系に影響を与える産業ですね。地産地消の重要性が指摘されていますが、食料のサプライチェーン全体を効率化することは世界共通の課題です。

植物に由来する肉、乳製品、タマゴ、調味料が次々に開発されています。そして売上も大きく伸ばしているそうです。
スポーツやフィットネスで一般化しはじめた高タンパク食品を、特別に体を鍛えているわけではない人たちが求めるようになっています。コンビニエンスストアで売られている食品の変化などに顕著に現れていますね。
何年か前には警戒する人も多かった昆虫食も広がり始めています。
 

フード産業を変革するデジタルテクノロジーの力

こうした人工的な食品の製造、流通にはデジタルテクノロジーの貢献が大きいです。データの収集・分析、継続的な監視に基づく管理、シームレスな接続、プロセス最適化といったDXの得意領域が役立ちそうです。

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IoTを活用したデータの収集、センサーデバイスの利用、プロセス合理化のための人工知能と機械学習がフード産業のトランスフォーメーションを牽引しています。リソースの無駄を省き、廃棄物を減らして、エネルギー効率を高めることで、生産から消費に至る活動の環境負荷を低減することが可能になります。
無駄を省くことは単に経済的な理由だけではなく、説明責任を果たすことで信頼を獲得し、持続的なフードビジネスを行うことに寄与します。
また、広い意味でのロボットが労働力の逼迫を補ってくれます。

紫外線ライト、LEDなどを利用する消毒技術は安全性と環境負荷低減を同時に実現する具体例だそうです。光で殺菌すれば、化学物質の使用が減り、洗浄に必要な水の消費も削減することができるからです。低エネルギーの電子線を使って、加熱も薬品による洗浄も行わない殺菌を行う技術も開発されています。


＜参考情報＞

• Food tech trends: Tensions along the path to trust
• Six foodtech startups redefining our favourite foods for the better
• JBT Corporation Reports Fourth Quarter and Full Year 2022 Results

ブラジルとアルゼンチン、国民デジタルIDにブロックチェーンを採用へ

ブラジルとアルゼンチンは相次いで国が提供する国民のデジタルIDにブロックチェーンを採用することを表明しました。

ブラジルの場合、３つの州（リオデジャネイロ、ゴイアス、パラナ）が先駆けとなって、ブロックチェーンシステムを用いた本人認証を始めます。

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不変性と分散化はブロックチェーンの特徴としてよく挙げられます。個人の情報を保護し、不正行為を防止するには、これらの特徴が重要になります。上記３州での導入に続いて、約30州から成るブラジル全国で、IDの発行方式を統一しようという動きもあります。2億1400万人を超えるブラジル人のデジタルIDがブロックチェーン技術を介して身分証明書を発行できるようになります。

行政効率化と犯罪対策の切り札に──国民IDとCBDCは別物

国民IDプロジェクトは、政府機関が連携してサービスを提供したり、行政記録を合理化する上で重要であり、同時に、組織犯罪に対応する上でも重要となります。

ブラジルはまた、中央銀行デジタル通貨「DOREX」の発行・導入を2024年に控えています。こちらはデジタルIDとは全く別の動きのようです。

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一方、アルゼンチンの首都、ブエノスアイレスは10月から、行政プロセスにブロックチェーン技術を組み込むと発表しました。住民は、出征証明書や学歴証明書、結婚記録などの身分証明書にアクセスする際にデジタルウォレットを介することができるようになりました。

プラットフォーマーとファネルに最適化されたWeb2.0

マーケティングWeb2.0時代のマーケティングは、Web3時代にはどのように変化するのでしょうか。

Web2.0のマーケティングは、FacebookやInstagram、Google AdsやTwitter（現、X）を使った有料広告をベースに組み立てられていたことでしょう。

マーケティングチームは、顧客とのタッチポイントを整理し、カスタマージャーニーを描いて、クリエイティブ（ビジュアル要素）に適切なコピーを添えてアップロードし、キャンペンの費用をGoogleなどのプラットフォーマーに支払います。A/Bテストを行い、マーケティング・リードを見込み客に育てて、コンバージョンまで連れて行くため、ファネルを太くしたり、顧客の背中を押す方法を工夫したりします。データを収集し、分析して、再ターゲティングして次の機会を狙います。

マーケティング担当者は略語と数字で会話し、ダッシュボードを見つめる仕事を続けてきました。マーケティングに投下するコストが正当であることを示すため、なるべく専門用語を使ってコミュニケーションしていたはずです。

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Web3でも、Web2.0時代と同じようにマーケティング・ファネルがあります。潜在的なユーザーをコンバージョンに導き、アクティブユーザーとして維持するために、行動喚起を続けることになりますから、ファネルの構成は似ています。

インセンティブとコミュニティが駆動するWeb3マーケティング

Web3のマーケティングの最大の特徴はコミュニティーでしょう。Web3のプロジェクトは当初は少人数の有志から始まったとしても、DAO（分散型自律組織）へ向かい、独自のトークンなどを使ったエコシステムと統治システムが作られます。当初のグループの参加者は、それぞれのプロジェクトが定義した複数の方法の中から自分が貢献できる方法や役割を選び、プロジェクトに貢献し、トークンを獲得します。コードを書いたり、課題を解決したり、バグを探したり、場合によっては資金を投じたりすることでコミュニティーのメンバーとして活動します。

Web３のマーケティングは、こうした活動に参加し続けるインセンティブをどのように設計し伝えていくかということがカギになります。自律的に動いてメンバーを集め、経済的なインセンティブと非経済的なインセンティブを与え続けることでコミュニティーを増殖させて、プロジェクトが永続的になるまで続くWeb３マーケティングの成功のカギは、インセンティブの設計と、初期コミュニティーを適切に構築することに尽きるようです。

ここにはWeb2.0のプラットフォーマーが介在する場所はないようです。

＜参考情報＞

• The Future of Web3 Marketing
• How To Leverage 4 Web3 Trends In Marketing And PR
• Boost Your Business's Online Presence ByLeveraging These Web3 Marketing Trends and Tactics
   

Web2.0型SNSが生んだ中央集権と信頼の崩壊

Web2.0の代表的なソーシャルメディアはTwitter（現在のX）やFacebookなどで、それらはプラットフォーマーとして世界中の多くの人々のネットでの活動に大きな影響を及ぼしています。

ソーシャルネットワークはその名のとおり、人と人とを結びつけるものですが、今や結びついているのは個人と個人だけでなく、個人と組織、組織と組織、やりとりされる情報は日常生活の断片だけでなく商業的な目的を持つものが圧倒するようになってきています。

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また、フェイクニュースなど誤った情報が極めて高速に拡散するのもWeb2.0のソーシャルメディアの特徴です。AIが音声も画像も作り出すことができるので、例えば、影響力のある政治家や有名人が何かを話している映像を見せられても、それが真正なものなのかAIが生成したものなのか区別することは、人間にとって難しいことになってしまっています。

さらに、Web2.0の巨大化したプラットフォームは、情報セキュリティの懸念、プライバシー侵害の懸念、情報損失の懸念なども生み出しています。銀行が潰れたら預金が戻ってこないように、クラウドストレージサービスが破綻したりサービスを終了してしまったら、ローカルに保存していなかった記念写真も家族の動画もすべて失われてしまう恐れがあります。

これらはWeb2.0がいわゆる中央集権的であるから生じる問題で、プラットフォーマーは競争力の源泉である情報を独占的に活用したいと考えるため、常に透明性が犠牲になっています。コンテンツが歪められたり、フィルターが働いて偏った情報だけが届いたりといった心配もあります。
 

Web3とNostr-Damusが切り開く分散型SNSの未来

そんな中、ブロックチェーン技術の透明性と不変性が、こうした課題の解決策になるのではないかという考えが浮上してきています。Web3では、検証可能で改ざん不可能な行動記録が作られるからです。

ブロックチェーンでは分散型の構造を採るので情報セキュリティが強化されます。もともとのニュースソースそのものに信頼が置けなければ別ですが、改ざんできない情報としてニュースが流通するようになれば、フェイクニュースやデマが拡散される可能性は低くなります。

メタバースの将来性についてはネガティブな意見もポジティブな見方もあるようですが、仮想空間で表現力が豊かになって、金銭のやり取りも分散型で暗号資産で行われるようになれば、安全性や信頼性がグローバルで担保されます。

このように、Web3時代の新しいSNSは大いに期待できそうなので、Damusなど新しい分散型SNSに注目していきたいです。

ちなみにDamusはTwitter創業者Jack Dorseyが関わっています。Damus（ダムス）には分散型ソーシャルプロトコルのNostr（ノストル）が使われています。

合わせるとNostr-Damusとなり、ノストラダムスを示唆するネーミングとなっています。

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動物保護施設の運営を支えるテクノロジー

保護すべき動物の数が増えても職員の数を増やしたり設備を増強するには時間もお金もかかります。日々の運営の課題解決にはテクノロジーに目を向ける必要があります。

動物保護施設が施設内で使う動物管理ソフトウェアは、動物の頭数や状況その他の情報を管理するための主要なツールとなっているそうです。

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アメリカなどでは、大型犬などの保護動物を飼ってくれる人を見つけるマッチング・アプリがいくつもありますし、SNSも同じ目的のツールによく使われます。今では動物の里親になろうとする人は、現地に行って初めて見るのではなく事前にオンラインで動物の様子を見て、ある程度は心の準備を整えてから来所するのが一般的なのだとか。

実際に養子縁組をする場合には、たくさんの書類を準備する必要があり、サインも求められます。こうしたフォームの記入や提出もオンラインでできるようになってきました。

オンラインを使うと電話対応の時間を大幅に減らすことができ、これはスタッフが他の活動に割く時間を確保する上でとても重要です。
テクノロジーを使えば里親募集、そのためのイベント情報、里親を必要としている動物の情報、そのほか手続きなどに関する情報を地域住民と共有して、働きかけることが容易になります。テクノロジーを上手く使えば、リーチをどんどん広げることができるのです。

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お金のやり取りが発生する場合にもオンラインは便利です。コロナ禍の影響で請求や支払いはオンラインで処理することが一般化しました。現金を受け取ったら、金庫に収納して金融機関に預けるときに人の手を介します。金額が合わないと困ったことになります。

ペットにはチップを割り当てて、里子になった後でも必要に応じて位置情報を突き止めたり、個体情報を照合することも可能になっています。
予防接種その他の動物医療情報記録も紐づけが容易になります。
 

里親と動物をつなぐデジタルコミュニケーション

CMSを使ってWebサイト上で情報提供する場合にも、職員に一定のスキルや経験が必要になります。写真や動画も同時に提供するとなると機材も必要でした。
Webサイトの安定した情報発信力は変わりませんが、今を切り取るにはやはりSNSが威力を発揮します。
シェアの大きなSNSの場合、リーチが稼げるだけでなく、情報を発信する際に必要なスキルのハードルが下げてありますから、経験の浅い職員でもタイムリーに情報発信を行うことができます。
ペットのマッチングのようなサービスの場合、広く受け入れられているSNSの活用が有効そうです。
また、一家庭でたくさんのペットを飼うケースはまれなので、手続きその他についての情報提供は必須です。ビジターの多くの疑問を短時間で解決するようなFAQページを作るのは大変ですが、チャットボットなどの力を借りれば、適切な情報を上手に提供することができるでしょう。

 

モバイルとクラウドが開く新しい教育の可能性

学校教育は、モバイルやクラウド、ソーシャル・ネットワーキング・サービスと無縁というわけにはいきません。

カメラやGPS、センサーなどスマートフォンに実装されているハードウェア的な機能に加えて、さまざまなアプリケーションが人々のスポーツやフィットネスを支えています。測定記録などをデジタルデータとして保存したり、傾向を分析したり、異常を検出することが容易になりました。
教育現場で活用できるものは少なくなさそうです。
 

座りすぎ社会がもたらす健康リスク

同じことは社会人で運動を心がける人や、高齢者にも当てはまります。どこの国でも、以前に比べると座ることが中心のライフスタイルが主流になってきています。歩く距離は短くなり、階段を昇り降りする時間を短縮するためにエスカレーターやエレベーターを利用し、特にオフィスで働く人々は座っている時間がとても長くなってきています。これでは老化が早まりますし、肥満、糖尿病、心血管、脳血管、骨粗しょう症などさまざまな病気にかかるリスクが高まります。

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また、喫煙率はゼロにはなっていませんし、アルコールや炭水化物の過剰摂取、揚げ物や甘い物など、美味しいものを摂り過ぎることは危険因子です。リアルな接点でのコミュニケーションの機会が少なくなり、デジタルデトックスが必要となるような生活習慣では気力など精神的な面にもいい影響ばかりとは言えないでしょう。

これまでもDDR（ダンス・ダンス・レボリューション）やWii、マイクロソフトのKinectを使ったインタラクティブなゲームは多くの体育教室や高齢者向け施設で利用されてきました。エクササイズとゲームを組合わせたエクサゲームは、現代社会の諸問題に対する解決策の１つかも知れません。
 

体育授業に入り始めたデジタル運動支援

体育の授業にもスマートフォンを補助的なデバイスとして活用する例がアメリカなどでは増えているようで、ゲーミフィケーションなどの手法を使って生徒の運動に対する関心を刺激して、実際の運動の動きを記録して、スキルの向上に利用することが始まっているようです。特に動画は、これまで運動の動きを録画して、後から目で見て、よいフォームと比較して、フォームを改善する材料などとして使われてきました。つまり、動画を見る側に情報をキャッチするスキルがなければ、単に動きを記録したものでしかなかったのです。
この場合、自己流を脱するには適切なコーチの存在が不可欠ということになります。

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今では動きは三次元でとらえることができ、カメラ角などの影響を補正して、動きを正確に補足することができます。

パンデミックが生んだ「タッチレス化」という必然

2020年に横浜港に寄港中のクルーズ船、ダイヤモンド・プリンセス号の乗客が新型コロナウィルス感染症への感染が確認され、乗員乗客が船内で隔離されたものの感染が拡大したことをご記憶の方も多いのではないでしょうか。

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パンデミックによってクルーズ船の乗客は世界的に大きく減少しましたが、回復しつつあるようです。
けれどもその間に顧客体験は大きく変化しました。クルーズ業界での大きな流れはタッチレス技術でしょう。

人と人との接触、つまり、乗客と乗務員、乗務員同士、乗客同士の接触を減らすことには、船内という閉じられた空間での感染のリスクを下げるという明白な利点があります。それだけでなく、顧客の乗船体験を大きく変えたようなのです。

生体認証とウェアラブルが作る“摩擦のない船内”

生体認証などを使ったデジタルチェックインと簡易搭乗券は、多くの主要な航空会社で世界各国の飛行場で使われていますが、クルーズ船においても今や標準になっています。
タッチレス乗船では、乗客はパスポートをスキャンして自撮り写真と比較するだけです。実際の乗船では顔認証カメラが赤外線で体温測定もしてくれます。デジタル化されていれば、検温の結果を紙でカードに記入する必要はなく、顔認証のIDに紐づけて保存し、あとで参照することが手間いらずでできます。

RFID内蔵のリストバンドやメダルを使って乗船や船内での支払いを行えるようになっているクルーズ船が増えています。客室の鍵として自動ドアを開閉したり、飲み物やサービス、ゲームなどの支払いやアメニティの要望などをタッチレスで行えます。
紙のチケットを提示したり提出したりする方法では、乗船、下船の時刻を記録することができません。サービスの利用時刻も、記録するとなると人手を介することになります。ウエラブルデバイスやスマホを使うのであれば、時刻の記録の自動化など簡単です。

乗務員は乗客にリストバンドをスキャンしてもらうことで乗客の情報に簡単にアクセスでき、安全と快適さを提供することが可能です。

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データとAIがクルーズを“体験産業”に変える

一部のクルーズ船ではコンシェルジュ・デスクでの丁寧や応対に変わって客室内のAIスピーカーを使って乗客からの質問や要望に応えようとしています。
パーソナライズが可能なので、停泊地や目的地のレストラン、ホテル、レジャー施設のターゲティング広告が容易になります。乗客の体験を構成するのは1社ではないため、隣接した事業者にも恩恵があれば、顧客体験価値も向上します。
Webサイトでのユーザの動きがトラッキングされているのと同様に、船内の各種アクティビティでの行動履歴がトラッキングされ、オプショナルツアーの申し込み状況、食事の予約の履歴などが追跡できれば、クルーズ船会社は乗客の乗船体験をより深く理解して洞察を得て、チューニングを行うことが可能となります。

デジタルアシスタントは客室に常駐している必要がありません。船内の随所にタブレットその他のデジタルプレゼンスを配置すれば、船内のどこにいても均質なコンシェルジュを提供することができます。

DeFiがもたらす金融の構造変化

ブロックチェーン技術による分散型（非中央集権型）の金融サービスは、DeFi（ディーファイ：Decentralized Finance）と呼ばれます。

分散化によって、直接的な取引が可能になるので従来型の仲介業者への依存度が低くなります。直接的ということは手数料などの中間マージンが下がることに直結しますね。個人は自分の財産をデジタル情報としてスマートフォンなどの能力を借りながら細かく管理することが可能になります。
また、取引は迅速で低コスト、さらに、国境を超えることが容易になると言われています。従来の国際送金は、安心安全である反面、数日かかることもざらで、手数料は高額ですから、国境を越えた取引が格段に増えるのではないかと期待されているようです。

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Web3が実現する“新しい資産と信用のかたち

Web3では不動産、美術品、株式などリアルワールドの「現物」の資産がトークン化されます。流動性が高まりますし、分割所有に伴う煩雑さが軽減されます。投資家はより広い範囲の資産に投資することができるようになると言われています。

分散型の本人認証が一般化すると、Web2.0で使っていたIDを悪用した不正アクセスなどが減るとも言われおり、リスク低減と同時にプライバシー保護のレベルも上がります。

契約条件をコードに直接書き込んだ自動実行契約（スマートコントラクト）によって、支払いなどのプロセスの自動化が進みます。利用者は、売買の条件が整ったかどうか常に注意している必要はなくなり、仲介者がいなくても取引が可能となりますし、紛争が生じるリスクも低くなります。これとは別に、AIが個人の資産管理に適切なアドバイスをくれるようになるということも期待されています。財務目標やリスクの許容度を機関投資家に伝えて資産運用を委託し、手数料を支払うのが従来では一般的ですが、そうした難しい管理が個人ベースでも行えるようになると期待されているようです。
 

Web3の社会的インパクトと現実の壁

Web3時代には、世界中でこれまで十分な金融サービスを受けることが難しかった人々にも金融サービスを届けられるようになると期待されています。スマートフォンとモバイルのインターネット環境さえあれば、世界中の人々が金融サービスの恩恵を受けられるようになります。

これを「ファイナンシャル・インクルージョン」と呼びます。

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このようにWeb3は私たちがこれまで知っていた業界を再構築する可能性がありそうです。もちろん、金銭に関わることなので、規制が厳しいことは利便性を損ないつつ、利用者を保護しているという側面もあります。特にこうした大きな潮流は世界的な規模で動きますから、既得権を守りたい陣営や国と国の利害など複雑な課題が山積で、一朝一夕に金融業界が一変することはないかも知れません。ただ、大きな変革が始まっている可能性は否定できそうもありません。