気象情報とデジタル
気候変動に関する関心は強まる一方ですね。テレビの画面で氷山が崩れたり、サンゴが死滅している映像を見るだけでなく、実際に大雨による洪水や土砂崩れが、地方でも都会でも頻発していて、線状降水帯や台風がもたらす災害や、外出するだけで体調が崩れそうな猛暑を実際に経験していますから、気候は確かに昔と違って激しさを増しているように感じる人が多いためでしょう。
気象情報は大変価値が高いので、日本では気象庁以外にも民間の気象情報会社が提供する情報がさまざまな分野で活用されています。これは世界各国でも同様で、長期予報や短期予報がいろいろな業界で利活用されています。
気候の影響を受けるのは農業や漁業だけではありません。屋外イベント、行楽地の客足は天候によって大きく変わります。コンビニエンスストアにとって近所の小学校の運動会が晴れ予報かどうかはお弁当などの仕入れ数を増やすか減らすかの大問題です。予報が当たれば売上が上がったり、雨の場合の損失が減ったりしますが、外れれば大きな損失を被ります。
G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB（https://www.fsb.org/））により、気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うかを検討するため、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース（https://tcfd-consortium.jp/））が設立されました。TCFDは世界各国の企業などに対して、気候変動によって自社にどのような影響があると予想しているのかを広く開示することを推奨しています。
気象情報についてはデータの収集技術が格段に進歩したこと、AI（人工知能）の活用で予報の精度が向上していること、予報の内容を動画などを駆使して直感的に分かりやすく人々に知らせる技術が進歩していることなど、デジタル技術の活用を事業者側が行っているだけでなく、情報を消費する側がスマートフォンによって気象情報との距離を縮めていることも重要なようです。
朝、テレビのニュース番組の１コーナーで地元の天気と予想気温などを見て、傘を持って出かけるだけだった時代は遠い昔のことで、降雨情報も雨雲の動きの予想も、スマホの画面でいつでもどこでもチェックできるし、注意報や警報はいつでも届きます。
異常な気象現象に遭遇した人々はスマホで写真や動画を撮影して、SNSなどでシェアします。
気象情報の提供サイドとしても、スマホやSNSのおかげでリーチが大きく広がって、リアルタイムでの情報の送受がどんどん増えています。
情報提供サイドも、例えばしばらく以前には地方のテレビ局のアナウンサーなどが危険も顧みずに暴風雨の中から直撃中の台風の様子をレポートするという、一歩間違えば事故につながる危険な放送がされていましたが、今では動画共有サイトなどの普及で動画の撮影や編集が簡便になって誰でも映像制作ができるようになったので、台風のような事前にある程度の気象変化の予想ができる場合じゃなくても、急激な気象変動の現場に専門家が出向いて情報を伝達することが可能になっています。
やはり、気象学に精通していない一般の人々がアップする情報よりも、さまざまなデータを活用して理論に基づいた予想のできるプロフェッショナル（気象予報士など）の情報の方が信頼できるのではないでしょうか。デジタル技術で、気象のプロたちが都市部だけでなく地方の現場に密着することが可能になってきているようです。
＜参考情報＞
